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PLASTALYST
PLASTALYST混ぜたまま、汚れたまま。廃プラを触媒反応でモノマー、水素、アルコール等に分解する。
#ケミカルリサイクル#廃プラスチック#低温分解#有機廃棄物#脱炭素#触媒技術
混ぜたまま、汚れたまま。廃プラを触媒反応でモノマー、水素、アルコール等に分解する。

PLASTALYST

#ケミカルリサイクル#廃プラスチック#低温分解#有機廃棄物#脱炭素#触媒技術
PLASTALYST
1

分別不要で投入

混合・多層・劣化した廃プラスチックをそのまま処理可能。従来の機械的リサイクルで必須だったごみ分別工程が不要になる。

2

低温・低コスト運用

180〜270℃という低温での発熱反応により、ガス化炉比で大幅にCAPEX/OPEXを削減。有機溶媒・貴金属触媒を一切使用しない。

3

超短時間処理

反応時間はわずか2時間。消化発酵の20〜30日と比較して処理速度が大幅に向上し、小面積の設備で実現できる。

評価項目

環境安全性
CO₂排出量の劇的削減

廃棄物1トン処理あたりのCO₂排出量0.05kgを実測。ごみ焼却の450kgと比較して約9,000分の1。ダイオキシン・温暖化ガス排出を構造的に排除している。

処理対象の広さ
混合・多層・有機まで対応

PE、PP、PVC、PET、PU、PA、EVA、ゴム、CFRP/FRPに加え、セルロース、リグニン、下水汚泥、パーム油排水、繊維・皮革類など幅広い素材の分解実績あり。

経済合理性
低CAPEX/OPEX

ガス化炉や消化発酵と比較してイニシャル・ランニングコストともに優位。触媒は安価で調達容易。コンテナ型の小規模設備から導入可能。

実証実績
大手との有償パイロット完了

Toyopet等とのパイロット35件を国内外で完了。PCB基板パイロットでは顧客の年間CO₂削減量150ktを試算。

出力物の価値
モノマー・合成ガスを回収

分解後はモノマー(TPA、EG等)、水素・メタン混合のSyngas、チャコール(塩素除去率>99%)など有価物として回収・再利用可能。

素材・技術の説明

PLASTALYSTは、AC Biode株式会社が開発した触媒技術を核とするケミカルリサイクルシステムです。 触媒と水を用いて180〜270℃の低温帯で廃プラスチックや有機廃棄物を解重合・分解し、モノマー・水素・CO・アルコール等の有価物へと転換します。 最大の特長は「分別不要」であること。混合・多層・劣化したプラスチックをそのまま投入でき、有機溶媒・貴金属触媒を一切使用しません。反応は発熱反応であるため、外部エネルギーの投入を最小化できます。 対応素材は非常に広く、PE・PP・PVC・PET・PU・PA・EVA・ゴム・CFRP/FRPなどの合成素材に加え、セルロース、リグニン、下水汚泥、パーム油排水、繊維・皮革類まで実証済みです。 現在、インドネシアにてPLN・Temasek Foundation支援のもと150Lリアクターのデモプラントを稼働中。2026年以降の連続運転・商業スケール化を目標にロードマップを進行中です。

開発者の想い

久保 直嗣

AC Biode株式会社

久保 直嗣

世界中で毎年16メガトンのCO₂がプラスチック焼却によって排出されています。問題は技術がないことではなく、「混ざった」「汚れた」廃プラを安く・安全に処理する手段がなかったことです。PLASTALYSTは、触媒と水だけで180〜270℃という低温帯での分解を実現しました。有機溶媒も貴金属も不要。分別不要で多層・混合廃プラをそのまま投入できます。この技術が普及すれば、廃棄物処理のコスト構造と排出量の両方を根本から変えられると確信しています。

パフォーマンス

CO₂排出量: 廃棄物1トン処理あたり0.05kg(焼却比:約1/9,000) 処理温度: 180〜270℃(ガス化炉の450〜1,800℃と比較) 反応時間: 約2時間(消化発酵の20〜30日と比較) 塩素除去率(PVC処理時): >99% 出力物(PET処理例): TPA+EG(モノマー)、またはTPA+メタノール 出力物(バイオマス処理例): H₂(50%)+メタン(45%)の合成ガス+メタノール・アセトン・酢酸 スケール実績: 0.5L → 1〜5L → 150Lリアクターと段階的にスケールアップ済み パートナー実績: Toyota・Bosch・DaikyoNishikawa・Toyopet(日本国内有償パイロット3件完了) PCB基板処理パイロットでは顧客試算で年間150kt CO₂削減見込み

注意事項

本製品は触媒技術を核とした産業用ケミカルリサイクルシステムです。導入にあたっては処理対象素材の確認・事前の実証実験(有償パイロット)を推奨します。 処理温度・圧力条件はリアクター設計に依存するため、実装時は技術ライセンス契約に基づくサポートが提供されます。 PVC等の塩素含有素材処理時は副産物(塩素化合物)の管理が必要です。 現時点での商用展開は触媒販売・技術ライセンスが主軸で、工場設立・運営サービスは2028年以降を予定しています。

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